タイムズカーの情報漏洩が発覚した後、新聞各社がXに投稿したそのニュースに、ある実名アカウントの方が「自分の個人情報を勝手にバラまいて、絶対にタイムズは許せない」と返信していた。つい私は「それ大丈夫か？」と声を漏らしてしまった。怒る気持ちはもっともだが ...

9月16日、新潟市の小学校でインターネットにまつわるトラブルについて学ぶ出前授業が行われました。SNSに起因する犯罪被害は近年、低年齢化しています。【児童】「YouTubeを見たり、楽しく動画を見たりしている」【児童】「YouTubeを見たり、Xで色んなこと見たりしている」子どもたちにとっても身近なインターネット。16日、新潟市中央区の白山小学校で行われたのは、インターネットによるトラブルから身を ...

警察庁の発表によると、2025年にSNSをきっかけに犯罪の被害にあった小学生の数が過去最多の167人（前年比31人増）となっています。被害にあわないために家庭でできることは何でしょうか。犯罪やいじめなどから命を守る研究に取り組み、幼稚園や小… ...

ドイツ政府は、13歳未満の子どものSNS利用を原則禁止する方針を決めました。ドイツ政府は14日、子どもや青少年をインターネット上の危険から守るための基本方針を決定しました。この中ではEU＝ヨーロッパ連合でSNSの年齢制限が定められるまでの暫定措置とし ...

秋の運動会シーズン、SNSのタイムラインには子どもの笑顔やダイナミックな走りを捉えた写真などが相次いで投稿されています。 この投稿をめぐって、今「保護者のネットリテラシー」が問題となっているのをご存じでしょうか？

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社 Gakken（東京・品川／代表取締役社長：南條達也）は、2025年9月1日（月）に図書館向け書籍『被害者にも加害者にもならないためにSNSから心をまもる本 ...

はじめに また新たな"迷惑系の遊び"が、SNSを舞台に広がっています。

千葉県袖ケ浦市の公式SNSアカウントが危険な撮影・民有地への無断立ち入りに対し、「自身の安全と地域住民の平穏を守るため、絶対におやめください」「危険行為等に対しては、警察への通報を含む厳正な対応を講じます」と強い言葉で注意を呼びかけました。これに対し ...

「社長、大変です。社員らしい人がSNSで会社を批判しています！」 「うちの社員に間違いなさそうだ。すぐに呼び出して、処分したほうがいいのでは？」 こんな事態が起きたら、経営者としては穏やかではありません。 しかし、慌てて本人を問い詰めると、重要な証拠が消えてしまう可能性があります。 会社を守るために、まず何をすべきなのでしょうか。 ■最初にすべきことは「証拠を残す」 SNSの投稿は、簡単に削除でき ...

感触が癖になるぷにぷにとしたおもちゃ「スクイーズ（スクイッシー）」。海外での化学物質検出によるリコールや模倣品の横行など、何かと話題が絶えないが、米国の製品安全機関である米国消費者製品安全委員会（CPSC）が、新たな危険性について注意を ...

【KOREA WAVE】韓国で、家庭内の不和や暴力、虐待などを理由に家を離れた少年少女が、SNSで見知らぬ人に宿泊先や食事などの支援を求め、性犯罪などの危険にさらされている。 青少年向けの保護施設は整備されているものの、保護者に居場所を知られることへの不安や、施設の厳しい生活規則などから、利用をためらう若者が少なくない。